【2022年版】デベロッパー大手一覧｜主要企業9社を紹介

売上高トップの総合デベロッパー。東京ミッドタウンなどの開発で知られる。オフィスビルの賃貸を中心に事業を展開している一方、ららぽーとや三井アウトレットパークなど商業施設の開発にも強い。分譲事業のメインはマンションで、売り上げの大半は首都圏が占めている。

売上高第2位、丸の内エリアの開発で知られる総合デベロッパー。全国の主要ビジネスエリアで、最先端の機能を備えたオフィスビルの開発を手掛けている。丸の内開発の経験を活かした都市開発が強みで、みなとみらい21をはじめ多数の実績がある。

東急系の総合デベロッパー。東急不動産、東急コミュニティーなどからなる持株会社で、渋谷エリアをはじめとした都市部の開発や、マンション・ビルなどの管理事業を手掛ける。また、リゾート施設やシニア住宅の経営など事業が多彩なことも特徴。

住友系の総合デベロッパー。主力はオフィスビル賃貸事業で、保有棟数・保有面積は都内No.1。住宅事業では、分譲マンションの供給戸数が全国トップクラスであるほか、高級賃貸マンションも好調。リフォーム事業やホテル事業にも注力している。

野村不動産グループの総合デベロッパー。事業の軸は住宅・都市開発で、分譲マンションのプラウドシリーズで知られる。都市開発事業の柱は、新宿野村ビルをはじめとしたオフィスビル。近年では、物流施設にも注力している。

みずほフィナンシャルグループ系の総合デベロッパー。主力はオフィスビル・商業ビルの不動産賃貸事業で、東京23区を中心とした駅近の好立地物件を多数保有している。近年は、老朽化したビルの積極的な建て替えや、ホテル・旅館・高齢者住宅にも事業領域を拡大中。平均年収はデベロッパー9社のなかでトップの1,803万円。

旧安田財閥系の総合デベロッパー。主に東京での都市開発事業や、オフィスビルの開発・運営を手掛ける。商業施設開発では、地域のニーズに合わせて都市型・郊外型どちらも対応できる点が強み。住宅事業では、賃貸住宅のほか、Brilliaシリーズを中心としたマンションの分譲事業も展開している。

六本木ヒルズ・表参道ヒルズなどを手掛ける、都心型総合デベロッパー。東京都港区を中心に都市開発を行っており、オフィスビル・住宅・商業施設・ホテルなどによって構成される「ヒルズ」と名のつく複合都市の開発が強み。複合施設の管理運営ノウハウを活かし、不動産の運営受託事業も手掛ける。

旧日本興業銀行（現みずほ銀行）系の興和不動産と、新日鉄都市開発との経営統合により、2012年に発足した総合デベロッパー。母体企業から数えて半世紀にわたり、赤坂・虎の門エリアの開発に注力している。リビオシリーズに代表される分譲マンションの開発や、都市部の市街地再開発・マンション建て替えなどにも強みがある。