安全管理東亜建設工業株式会社

業種：ゼネコン

勤務地：愛知県名古屋市中区

詳細

年収： 550万円～997万円

詳細

仕事の内容
雇用条件
年収
勤務地
応募について
求人担当者より
企業情報

仕事の内容

■同社において土木工事の安全向上に向けて現場パトロール業務をご担当いただきます。

【具体的には】
・担当案件：（海洋土木）港湾、海岸、橋梁、空港／（陸上土木）：トンネル、ダム、道路、鉄道
・案件規模：工期＝6ヶ月～3年／案件金額＝5000万円～数10億円程度
・担当エリア：中部エリア
※案件によっては日帰りもしく...は1泊2日の出張が発生することがございます。

雇用条件

雇用形態	正社員
勤務時間	定型労働時間制就業時間：08:00 〜 17:00
休日休暇	年間126日／（内訳）完全週休2日制（土日）、祝日。、夏季休暇、年末年始、有給休暇、慶事休暇、創立記念休暇、産前産後休暇、育児休暇、介護休暇、誕生日休暇他
福利厚生など	健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金　　社宅、退職金、財形貯蓄、資格取得、社内預金、共済会、社員持株、保養所、リゾートホテル・スポーツクラブ他

年収

初年度の想定年収

550万円～997万円
（経験や能力に応じて優遇）

上記はあくまで想定される提示年収の範囲です。入社後の年収の伸び幅を示すものではありません。

諸手当

通勤手当、住宅手当、家族手当、資格手当、時間外手当、別居手当、海外勤務手当、現場手当他

勤務地

愛知県名古屋市中区

中部エリアの各現場を巡回パトロールしていただきます。

場合により転勤あり

勤務地詳細

〒460-0003 愛知県名古屋市中区錦3-4-6　桜通大津第一生命ビル4階

応募について

求められる経験・資格

【必須要件】
土木現場において施工管理もしくは、安全管理の経験をお持ちの方

【歓迎要件】
労働安全コンサルタントの資格をお持ちの方

応募方法

この求人はセコカンプラスが採用企業からお預かりしている求人です

当サイト経由で応募希望の申し込みをお願いします。当サイトの求人担当者を通じて採用企業への応募手続きをとらせていただきます。
応募の意思が固まっていない場合も、本ページの「求人に問い合わせる」ボタンから、求人についてお問い合わせいただけます。

採用企業との守秘義務の関係で、お問い合わせ内容への回答が難しい場合があります。予めご了承ください。

求人担当者より

国内屈指のマリコンにて安全管理の求人募集です。陸上土木案件も多数受注しており、海洋土木の経験がない方もご活躍いただけます。
残業ほとんどなく、巡回管理いただくことが可能です。

企業情報

東亜建設工業株式会社

東証プライム上場

概要

所在地	〒163-1031 東京都新宿区西新宿3-7-1　新宿パークタワー31階
設立	1920年1月
資本金	189億7,665万8,924円
社員数	1685人（2024年3月現在）

企業の特徴

【概要・特徴】
東証プライム上場、海洋土木に強みを持つ老舗の総合建設会社。鶴見・川崎臨海工業地帯を造成するため誕生し、その後100年以上にわたり港湾整備と産業基盤づくりに貢献してきました。陸上土木、建築分野も手がけており、総合建設会社として大きく成長。海外進出にも積極的で、50カ国超での工事実績がありま...す。「土木」「建築」「海外」の三位一体でビジネスを推進しています。

【強み】
海洋土木や冷蔵冷凍倉庫などのウォーターフロント分野の技術力が国内外で高く評価されています。国内では本州四国連絡橋・関西国際空港・東京湾横断道路・中部国際空港などの大型案件に数多く携わってきました。海外でもアジア最大級のシンガポール港の拡張工事などを手がけた実績があります。次の時代へ向けた技術開発も推進。技術研究開発センター（横浜市鶴見区）では、港湾・海洋構造物等の整備・維持管理技術、地震・津波に対する防災技術をはじめ、海底資源・再生可能エネルギーに関する技術などの開発を行なっています。

事業内容・沿革

■総合建設業（海上土木、陸上土木、浚渫・埋立、建築工事の請負、土地の造成・販売、開発、建設コンサルタント）など
＜沿革＞
1908年　創業
1914年　鶴見埋築株式会社創立
1920年　東京湾埋立株式会社を設立し、鶴見埋築株式会社を吸収合併
1944年　港湾工業株式会社を合併。東亜港湾工業株式会社に社名変更
1949年...　東京証券取引所に株式上場
1961年　東京証券取引所に株式再上場
1973年　株式会社留岡組の営業権を譲り受け、陸上土木・建築の分野に本格的に進出。東亜建設工業株式会社に社名変更
2002年　安藤建設株式会社（現：株式会社安藤・間）と業務提携
2016年　横浜市鶴見区安善に技術研究開発センター完成
2022年　4月に東京証券取引所プライム市場に区分変更