設備施工管理（1級電気工事施工管理技士／1級管工事施工管理技士） 東急建設株式会社

■同社が受注した設備工事における施工管理業務に従事していただきます。

【具体的には】
■職務内容：設備工事における品質・工程・予算・安全管理等、施工現場での管理など
■案件種類：オフィスビル、商業施設、生産施設、再開発施設、超高層案件など
■工期：半年～数年程度
■担当エリア：関西支店管轄エリア（一部...、他エリアへの出張が発生する場合があります）
※就業環境：会社として社員の意見を吸い上げ、労働環境を良くするための取り組みを実施しています。
・2018年4月に「働き方改革推進部」を新たに設定し、働き方改革に向けた取り組みを継続的に推進しています。
・勤務間インターバル確保による健康維持：従業員の健康確保のため、自宅での一定の休息を確保できるよう、原則11時間のインターバルを設定（インターバ ル時間も勤怠管理システムの画面上で「見える化」しマネジメントを行なっています）
・時間単位年次休暇や年次休暇取得促進日（大型連休や飛び休の間などに促進日を設定することで、連休取得を促進）、その他ライトダウンデーの設定やフレックス制度、テレワークの導入などを推進しています。

雇用形態	正社員
勤務時間	フレックスタイム制 就業時間：08:00 〜 17:00 コアタイム：10:00 〜 15:00
休日休暇	／（内訳）日曜日（法定休日）、土曜日、祝祭日、年末年始、夏期休暇、年次有給休暇、会社記念日、東急グループの日（5月1日）
福利厚生など	健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金 寮・社宅、財形貯蓄、資格取得奨励金、住宅資金貸付、共済融資金、持株制度、共済制度 （休職補償や贈与金支給※入学・弔慰金・結婚祝い金等、医療費補助他）、医療費贈与金（月額1 レセプト3,000 円を超える医療費は扶養者ともに共済会負担）、退職金制度（確定拠出年金 確定給付年金）、カフェテリアプラン 等

初年度の想定年収	500万円～900万円 （経験や能力に応じて優遇） 上記はあくまで想定される提示年収の範囲です。入社後の年収の伸び幅を示すものではありません。
諸手当	通勤手当、住居手当、別居手当、資格手当、時間外手当

大阪府、滋賀県、京都府、兵庫県、奈良県、和歌山県

【必須要件】下記資格・経験双方の要件を満たす方
＜資格＞下記いずれかの資格をお持ちの方
■1級電気工事施工管理技士
■1級管工事施工管理技士
＜経験＞下記のご経験をお持ちの方
■S造もしくはRC造もしくはSRC造の建築物における設備施工管理業務の実務経験

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創業70年以上、東急電鉄グループに属する東証プライム上場の準大手ゼネコンです。東急グループという強固な基盤のもとに沿線の街づくりから全国各地、そして世界の土木・建築現場で事業を展開しており、社会基盤づくりの幅広いフィールドで活躍しています。市場の変化を見据えた「2026年のありたい姿」を実現すべく、収益の多様化に向けて人材を積極的に採用していますので、技術力を高めたい方におすすめの求人です。

所在地	〒150-8340 東京都渋谷区渋谷1-16-14 渋谷地下鉄ビル
設立	2003年4月
資本金	163億5,444万円
社員数	2471人（2024年3月現在）

【概要･特徴】
東証プライム上場、東急グループに属する準大手ゼネコンです。子会社11社、関連会社6社を有し、東急グループ各社からの受注を軸に多摩田園都市をはじめとする東急沿線のまちづくり事業を展開。高層マンションや商業施設、教育・研究施設、工場・発電所、倉庫・流通施設などの建築事業を主力とするほか、鉄道...や道路、上下水道、山地造成などの土木事業も手がけています。技術・ノウハウを活かし、東南・南アジアでも事業を展開しています。

【強み】
首都圏エリア、建築・鉄道分野に特に強みを持ち、長年培ったまちづくりノウハウと高い技術力のもと、渋谷再開発をはじめとする大型で技術的難易度の高い工事の実績を数多く有しています。また、グループ会社や大手デベロッパー、民間鉄道会社などの優良企業を顧客基盤とし、「東急ブランド」の信頼を構築。「安心感のある快適な生活環境づくり」を事業領域と定め、今後ますます多様化する価値観に対応し、生活者にとって価値のある商品・サービスを提供していく方針です。

■総合建設業（土木建築工事の請負／土木建築工事に関する調査、企画、地質調査、測量、設計 ほか）

＜沿革＞
1946年　東京建設工業株式会社を設立
1954年　東急不動産株式会社と合併し、同社の建設工業部となる
1959年　東急不動産株式会社から分離。東急建設株式会社を設立
1963年　東証二部に上場
1967年　道路工事部門...を分離し東急道路株式会社（現：世紀東急工業株式会社）を設立。東証一部に指定替え
2003年　TCホールディングズ株式会社を設立。旧東急建設から建設部門を承継し、商号を「東急建設」に変更。東証一部に新規上場。不動産事業部門をTCプロパティーズ株式会社に商号変更
2022年　東証プライムに上場区分を変更