設備施工管理（電気・管）日本国土開発株式会社

業種：ゼネコン

勤務地：東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、群馬県、栃木県、茨城県、北海道、新潟県

詳細

年収： 550万円～800万円

詳細

元請け
1級電気工事施工管理技士
1級管工事施工管理技士

仕事の内容
雇用条件
年収
勤務地
応募について
求人担当者より
企業情報

仕事の内容

■マンション、商業施設等の新築工事における設備施工管理業務を担当していただきます。

【具体的には】
・詳細：発注者との打ち合わせ、施工管理、技術提案　他
※機械設備と電気設備の部門は分かれていません。入社後、経験に応じてどちらをご担当いただくかを決定します。
・案件：集合住宅、商業施設、物流倉庫、教...育施設、医療・福祉施設など
・参考URL：https://www.n-kokudo.co.jp/results/index.html
・案件詳細：工期6ヶ月～2年
・案件エリア：東京支店管轄エリア全域を中心に出張が発生致します。現場ごとに出張対応にてご対応いただきます。
メインは関東地方になります。（東京支店エリア：横浜、埼玉、千葉、水戸、札幌、新潟）

【自宅から通勤出来ない方へ】
配属時に現在のお住まいを移していただく必要はなく、単身赴任の場合は現場宿舎もしくは借り上げ社宅に入っていただくことが可能です。（家賃や光熱費は同社が負担します）。
また月に2回、定額で帰省費が支給されます。

雇用条件

雇用形態	正社員
勤務時間	定型労働時間制就業時間：08:30 〜 17:00
休日休暇	年間126日／（内訳）完全週休2日制（土日）、祝日、夏季休暇、年末年始、有給休暇、慶事休暇、産前産後休暇、育児休暇、介護休暇
福利厚生など	健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金　　寮・社宅、退職金、財形貯蓄、資格取得、社員持株

年収

初年度の想定年収

550万円～800万円
（経験や能力に応じて優遇）

上記はあくまで想定される提示年収の範囲です。入社後の年収の伸び幅を示すものではありません。

諸手当

通勤手当（全額補助）、住宅手当（同社規定により補助）、家族手当（1人につき5,000円）、資格手当、時間外手当

勤務地

東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、群馬県、栃木県、茨城県、北海道、新潟県

関東エリア全域を中心に出張が発生致します。（関東エリアだけでなく、北海道や新潟等へ出張頂く場合がございます。）

勤務地詳細

〒105-8467 東京都港区虎ノ門四丁目3番13号
神奈川県
千葉県
埼玉県
群馬県
栃木県
茨城県
北海道
新潟県

応募について

求められる経験・資格

【必須要件】
■以下いずれかの資格と経験を双方満たす方
＜資格＞
・1級管工事施工管理技士
・1級電気工事施工管理技士
＜ご経験＞
ゼネコンもしくはサブコンでの設備施工管理のご経験
※電気設備、空調衛生設備のどちらが専門でも構いません。

【歓迎要件】
■元請けでの施工管理実務経験をお持ちの方

応募方法

この求人はセコカンプラスが採用企業からお預かりしている求人です

当サイト経由で応募希望の申し込みをお願いします。当サイトの求人担当者を通じて採用企業への応募手続きをとらせていただきます。
応募の意思が固まっていない場合も、本ページの「求人に問い合わせる」ボタンから、求人についてお問い合わせいただけます。

採用企業との守秘義務の関係で、お問い合わせ内容への回答が難しい場合があります。予めご了承ください。

求人担当者より

■東証プライム上場で経営基盤が安定している企業です。平均年収が819万円と高い水準であることも魅力です。
■建築工事において幅広い施工実績があります。幅広い案件に携わることができるため、さまざまな工事にチャレンジしたい方におすすめの求人です。
■即戦力としてご活躍いただける人材を求めています。これまでのご経験を活かして、同社で活躍してみませんか。

企業情報

日本国土開発株式会社

東証プライム上場

概要

所在地	〒105-8467 東京都港区虎ノ門四丁目3 番13 号
設立	1951年4月
資本金	5,012百万円
社員数	1048人（2024年5月現在）

企業の特徴

【概要・特徴】
東証プライム上場、東京に本社を置く総合建設会社。交通機関やエネルギー関連施設、ダム、上下水道などの社会基盤整備から、物流、商業施設、教育＆スポーツ施設、マンション建設まで幅広く事業を展開。建築・土木をバランスよく受注しており、2020年5月期のセグメント別売上高（連結）は建築が約608億円、...土木が約561億円となっています。また、東南アジアへの海外進出も果たしています。

【強み】
環境・防災・コスト削減の3つの観点から技術開発を行なっており、オンリー・ワン技術に強みを持っています。土木では性状の異なる土砂や軟弱土と固化材などを混合する「ツイスター工法」、自然材料を利用した新しい処分場覆土技術「キャピラリーバリア」、ゴミの減容化に対応した「動圧密工法」などを開発し、実用化しています。建築では、食品工場の衛生管理をトータルエンジニアリングする「HACCPサポートシステム」や、建物診断・補修補強などのリニューアル技術もいち早く開発・実用化しています。

事業内容・沿革

■土木事業　■建築事業　■不動産開発事業

＜沿革＞
1951年　資本金1億円にて設立
1957年　日本で初めてのリッパを米国より購入、久里浜にてリッパ工法確立
1964年　東京証券取引所市場第一部に上場
1970年　大阪証券取引所市場第一部に上場
1999年　東京および大阪証券取引所にて株式上場廃止
2005年　ISO9001、ISO...14001の全社統合の認証取得
2016年　「JDC低床免震システム」が床免震で日本初の一般評定を取得
2019年　東京証券取引所市場第一部に上場
2022年　東証プライムに上場区分を変更