土木施工管理 株式会社ケミカル工事

■コンクリート構造物（高速道路・鉄道関連、トンネル、橋梁など）の補修補強に関する工事の施工管理、またそれに付随する調査・診断業務およびその業者の選定、打ち合わせをご担当いただきます。

【職務の魅力】
■優秀なベテラン社員が多数在籍しております。一級施工管理技士（建築・土木）や技術士、コンクリート診断士...、コンクリート（主任）技士等の資格保持者多数。例えば、施行管理職のうち約7割が一級施工管理技士資格を取得しており、資格取得支援制度の活用も進んでいます。調査診断～施工まで一貫して業務を担っているため、キャリアの幅が広いことも他とは異なる魅力の一つです。
■公共性の高い社会インフラを数多く取り扱っているため、夜間の工事や出張の工事も一定数ありますが、成長市場の中で需要の高い技術と多様な経験を積んでいただけます。

【研修期間中】
■まずは先輩社員と同じ現場でOJT研修を行い、小規模な現場から徐々に独り立ちを目指していただけます。

【同社のつよみ】
■社会インフラ維持管理におけるスペシャリスト「コンクリートドクター」として創立から半世紀以上の実績を誇る、業界のリーディングカンパニーです。今後維持管理の市場が拡大する中で、当社の業務の需要はますます高まっています。
■調査診断から補修補強までの高い技術力、国内でも屈指の特殊機械の取り扱い、大学や企業との研究開発による最新の工法といったトータルソリューションを持つ数少ない企業の１つです。自由な社風の中で先行投資にも力を入れており、100名越えの技術者集団が顧客の幅広いニーズに対して、応えることが可能です。

雇用形態	正社員
勤務時間	変形労働時間制（期間：1年） 就業時間：08:30 〜 17:30
休日休暇	年間122日／（内訳）週休2日制、夏期休暇、年末年始休暇、GW休暇、慶弔休暇、有給休暇
福利厚生など	健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金、労災上積保険制度 奨学金返済補助制度(30歳以下最長5年)、資格取得祝い金、長期収入補償制度(GLTD)

初年度の想定年収	450万円～800万円 （経験や能力に応じて優遇） 上記はあくまで想定される提示年収の範囲です。入社後の年収の伸び幅を示すものではありません。
諸手当	時間外手当（月40時間固定）、出張手当、残業夜食代、休日手当、駐車場手当

東京都北区

東京支店

【必須要件】
■土木施工管理のご経験

【歓迎要件】
■下記、いずれかの資格をお持ちの方
・1級土木施工管理技士
・2級土木施工管理技士
・コンクリート診断士
・非破壊試験技術者・非破壊検査
・コンクリート技士

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当サイト経由で応募希望の申し込みをお願いします。当サイトの求人担当者を通じて採用企業への応募手続きをとらせていただきます。
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■補修・補強工事の施工管理経験がない方もご応募可能の求人です。実際に土木工事の施工管理業務が未経験の方もご入社されており、同社のOJTを中心とした教育制度によって、ご入社後に学んでいただけます。ご不明な点がございましたら、お気軽にコンサルタントにお問い合わせください。
■ご本人の希望しない場合での転勤は基本的にないため、腰を据えて働いていただけます。

所在地	〒658-0024 兵庫県神戸市東灘区魚崎浜町5-5
設立	1974年10月
資本金	6,000万円
社員数	124人

【概要・特徴】
設立50年以上、コンクリート構造物の調査から補修までを手がける総合エンジニアリング企業です。トンネル、上下水道、橋梁、鉄道、港湾などのコンクリート構造物の劣化状況の調査・解析・補修・補強までの工程を一貫して行なっています。インフラ建設のピークを超えた現在、補強・保守・メンテナンスへの需...要が増加しており、堅実な経営のもと、今後も安定的な受注が見込まれます。

【強み】
長年積み重ねた実績と最新の技術革新力が強みです。1975年の日本初となるモービル車の導入を機に、超速硬コンクリートの混練システムを確立。現在は20台の特殊車輌（ジェコモ）を保有しており、高速道路の基礎コンクリート補修工事などの大幅な効率化と短縮化を実現しています。また、スーパーゼネコンや鉄道会社・大学との共同開発・研究を積極的に推進。「ウォータージェット工法」や「乾式吹付工法」を取り入れるほか、「桁遊間部止水工法」など、最先端の技術を常に追求しています。

■土木構造物・建築物の調査診断・維持管理・補修・補強工事、特殊コンクリート工事
■前述した項目の技術の研究開発

＜沿革＞
1974年　土木・建築コンクリート構造物の補修・補強専門工事会社として設立
1997年　東京営業所（自社ビル）、関東事業所を開設
1998年　大阪営業所を開設
2000年　ウォータージェット（トルネー...ド）システムを導入
2002年　九州営業所、西日本事業所を開設
2006年　東日本事業所を開設
2023年　塩分センサの調査技術を開発・販売開始
2024年　設立50周年